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Bryan Mark Rigg著、Japan’s Holocaustについて

今年の3月にアメリカでこのような本が出ました。何かと問題のある内容の本のように思います。

Japan’s Holocaust: History of Imperial Japan’s Mass Murder and Rape During World War II (English Edition) Kindle版、 Bryan Mark Rigg (著)

Japan’s Holocaust is a comprehensive exploration of Japan’s mass murder and sexual crimes during the Pacific and Asian Wars from 1927 to 1945.

(訳)「Japan’s Holocaust」は、1927年から1945年までの太平洋戦争およびアジア戦争中における日本の大量殺人および性犯罪に関する包括的な調査です。

この本や著者のBryan Mark Rigg氏(1971年3月16日生まれ)について、下記ダイヤモンドオンラインの記事の最後の部分で述べられています。教訓的と思われるので紹介します。

批判はするべきだが、やり方には注意すべき、という教訓と思います。

今後注目されそうな本も…「焚書」はおすすめしない

さて、ここまでさまざまな形の「焚書せずにいられない人」の傾向を見てきたが、実はこの『トランスジェンダーになりたい少女たち』の後にも、これまた焚書のターゲットになる本が控えている。

それは今年3月19日、米国で出版された『日本のホロコースト:第二次世界大戦中の大日本帝国による大量殺戮と強姦の歴史』という、日本人には受け入れ難いタイトルの本だ。

著書はブライアン・マーク・リッグ氏。米・名門イェール大学で歴史学の学士号を取得、英国のケンブリッジ大学の大学院で修士号と博士号を取得したほか、米海兵隊で士官としての勤務した経験もある元軍人で、2020年には硫黄島についての本も上梓している。

「こんな反日トンデモ本が、日本で出版されるわけがないだろ」と鼻で笑う人もいるだろうが、過去には米国の教育現場にも大きな影響を与えたベストセラー『ザ・レイプ・オブ・南京: 第二次世界大戦の忘れられたホロコースト』が国内でも翻訳されて、発刊されたこともある。

この時も国会でも取り上げられるなどの論争となって、著者への脅迫や、中国の反日運動にも影響を及ぼす大きな騒動に発展している。

果たして今回はどうなるのか。そのあたりは著者のブライアン・マーク・リッグ氏本人に日本人で初めてインタビューをしたジャーナリストの山田敏弘氏が、本日からスタートしたニコニコチャンネルプラス「消されるチャンネル」の中で詳細を語る予定だ。筆者も聞き手として参加しているので、ご興味のある方はぜひご視聴いただきたい。

「日本のホロコースト」がこれから日本で刊行の運びになるかどうかは定かではないが、ひとつだけ断言できることがある。

それは、出版社や書店への放火を匂わすような脅迫はやめた方がいいということだ。今の時代、「焚書」になることなどなく、ネットやSNSでかえって話題を集めて、本のプロモーションになって売り上げに貢献するだけだ。

今の時代、よく価値観をアップデートすべきという話になるが、「焚書」という言論封殺に関しても、アップデートが必要なのかもしれない。

(ノンフィクションライター 窪田順生)

動画を紹介します。

動画の内容をChatGPTにまとめてもらいました。ご参考までに。

著者は、イェール大学在学中に日本の軍事史に興味を持ち、第二次世界大戦のヨーロッパに関する研究が多い中で、太平洋戦争に関する研究が少ないことに気付きました。

アイリス・チャンの「ザ・レイプ・オブ・南京」を読んだことや、教授から学術的なバージョンを作ることを勧められたことから、著者は日本の戦争犯罪について書くことを決意しました。

著者の研究は、日本、中国、ドイツなど各地への広範な旅行と調査を伴い、退役軍人へのインタビューや軍事文書の調査を行いました。

彼は、ホロコースト史家としての経験から、帝国日本の犠牲者に声を与えることの重要性を強調しています。

著者は、日本の保守派からの反発を予期していますが、自身の研究に自信を持っており、他の学者との議論を通じて自分の発見を検証することに前向きです。

X上ではこの本に関する数多くの意見があります。

ひとつ紹介します。

長いのでこちらで改めてポストします。
これはJapan’s HolocaustのAmazonでの概要の和訳です。本当に酷いですから心を強くして読んでください。

『日本のホロコースト』は、1927年から1945年にかけて日本がアジアと太平洋全域で行った軍事拡張と無謀な作戦における残虐行為を探るために、5カ国18以上の研究施設で行われた調査をまとめたものである。 本書は、日本がヒトラーのナチス・ドイツをはるかに上回る3000万人以上の命を奪ったことを確認するために、最新の学問と新しい一次研究を結集したものである。 日本のホロコースト』は、天皇裕仁が自らの軍団が行った残虐行為を知っていただけでなく、実際にそれを命じたことを示している。 南京大虐殺をはじめとする数々の事件で示されたように、最も堕落した人間の想像力をも超えるような残虐行為に対して、彼はそれを止めようとはしなかった。 『日本のホロコースト」は、南京大虐殺がアジア戦争中の孤立した出来事ではなく、1927年から1945年までアジアと太平洋全域で日本が行ったすべての作戦を代表するものであったことを、痛ましいほど詳細に記録する。

大量殺人、強姦、経済的搾取がこの時期の日本の手口であり、ヒトラーの親衛隊がその残虐行為を隠そうとしたのに対し、ヒロヒトの軍団はファンファーレと熱狂をもってその残虐行為を公然と行った。 さらに、ドイツが第二次世界大戦後、その犯罪を償い、記録するために多くのことをしてきたのに対し、日本はその犯罪に対する賠償と、戦時中の過去について国民を教育する努力において、まったく不名誉なことをしてきた。 衝撃的なことに、日本は一般的に、犯罪者や戦時中の過去を美化し続けている。

また、神谷宗幣参議院議員が今年の1月に提出した質問主意書にもこの本について触れられています。その一部を紹介します。

歴史認識に関わる我が国の政策に関する質問主意書

 政府が答弁の回避をしている間にも、国際社会では日本をターゲットにしたいわゆる「歴史戦」というべきキャンペーンが継続されている。

例えば、韓国では、昨年十二月、いわゆる慰安婦問題に関連し、日本政府に損害賠償を命じる高裁判決が確定した。通常、主権国家は他国の裁判権に服さないとする国際法上の「主権免除」の原則が適用されるが、高裁はこれを認めず、一九六五年の日韓請求権協定で解決済みである本件について、受け入れがたい判決を出している。

また、本年一月、徴用工として動員されたと主張する韓国人の遺族が日本企業に損害賠償を求めた訴訟で、賠償支払いを命じた判決が確定した。旧朝鮮半島出身労働者に関する訴訟で原告側勝訴が確定するのは九件目となった。このように、事実に基づかない主張がますます国際社会に広まるリスクが高まっている。

さらに、今年三月には、日本をホロコーストに関連付ける書籍(Bryan Mark Rigg Ph.D.著「Japan’s Holocaust: History of Imperial Japan’s Mass Murder and Rape During World War II」。以下「本件書籍」という。)が出版される予定である。本件書籍の紹介文によると、一九二七年から一九四五年の間に天皇の命令により少なくとも三千万人が虐殺されたという主張が含まれているようである。しかし、これは歴史的な事実として何ら裏付けがない。

例えば、東京大空襲の犠牲者数は十万人超、広島原爆による死者数は約十四万人で統計的な裏付けがある。ナチスによるユダヤ人の虐殺の犠牲者数は諸説あるものの、多いもので約六百万人とされている。

一方で、中国がしばしば引用する「南京虐殺の三十万人」等をはじめ、「アジアで日本の侵略により三千万人が犠牲になった」とする主張については、これを支持する統計的な資料は見当たらないことが指摘されている。

このように日本の歴史が事実に基づかない主張により歪められ、国際社会で誤解を招く状況が生じている現状に対し、我が国は真剣に対応する必要がある。誤った情報が広まる度に受け身で対応するだけでは不十分である。我が国として、能動的に正しい歴史認識が国際社会で理解されるような取組を進めることが極めて重要である。(以下略)

今後どうすべきか?

この本に関して調査をして、歴史的に正しいとされる部分と間違っているとされる部分をしっかりと区別すべきではないでしょうか。

それ以外にもやるべきことはあるかもしれません。

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